医療 保険 60 代 女性。 20、30、40代の「おひとりさま」は要注意! 大損する保険商品(内藤 眞弓)

50代に人気のおすすめ医療保険ランキング!男性・女性別でご紹介

医療 保険 60 代 女性

2018年05月20日 シニアになって医療保険は必要か? そもそも保険は必要なのか?生命保険は必要か?損害保険は必要か?生命保険のうち死亡保障は?医療保障は?がん保障は?介護保障は? 今回は、必要なしの声が多い医療保険についてほんの少し考えたいと思います。 生命保険の仕組みは、本来助け合いであり、貯蓄と異なります。 自分の払い込んだ保険料が他の多くの人を助けるために使われ、自分が助けられるときには、他の人が払い込んだ保険料が使われます。 大勢の人がお金を出し合って共有の準備財産をつくり、万一の時にその中からお金を出して経済的に助け合う仕組みです。 相互扶助の精神が活かされています。 医療保険について、保障内容の例としては入院1日10,000円(一回の入院日数60日型)通算1000日、手術代20万円、3大疾病一時金50万円、先進医療特約2000万円など。 4社比較 60歳男性、終身保障、終身払い、保険料13,087円から18,558円(入院3大疾病無制限、7大疾病無制限、8大疾病無制限や3大疾病一時金は各社給付条件や給付回数などが異なり単純比較できません)。 例えば、上記の例で60日入院した場合、60万円給付されます。 60万円になるまでに13,087円であれば約46回払うことになります。 約4年に1回60日の入院をしないと元が取れません。 (他の特約などが支給されないと仮定) どう考えてもコストパフォーマンスが悪いということです。 死亡保障と医療保険とでは,事故の発生確率が異なります。 医療保険の方が保険らしくないといえましょう。 民間医療保険は、公的医療保険(健康保険等)の補完です。 保険で必ず儲けてやろうという人は、そもそも保険を選択しない方がいいと思います。 なぜか、全員が事故を発生し保険金を受け取るようなことがあったら保険会社は成り立ちません。 そもそも保険で儲かる人は一部なのです。 否、儲けるのでなく相互扶助であり困った時に助けてくれるのが保険なのです。 数多くの経験を集めると、一定の法則があります。 これを大数の法則といいます。 公平な原則も考慮し、公平な危険分担を可能としたことにより生命保険事業の収支が安定しました。 また、契約者全体が払い込む保険料の総額と、生保会社が受取人全体に支払う保険金の総額とが相等しくなるようになっています。 これを収支相等の原則といいます。 一部の困っている方にしっかり保険金を支払うには、多くの人が人助けの精神で保険料を払っているからです。 とはいえ、保険料が高くては、支払いを続けることは無理です。 保障内容をよくすればするほど保険料は高くなります。 本来、必要な保険を選択する方法は、自分にとって、どのような保障がどの程度必要なのか、医療保険なら入院日額をいくらにするのか、1入院日数が30日型か60日型か、入院日数でも3大疾病、7大疾病、8大疾病無制限型を選択するのか、3大疾病一時金特約は?先進医療特約は?いろいろな選択肢があります。 (介護保障、認知症保障などもあります) 保障内容を決めたら、保険料がいくらになるか試算します。 無理のない範囲で決めます。 保険なので継続的に支払えないといけません。 無理のない支払い可能のところまで保障内容を削ることも検討しましょう。 また、医療保険の検討でも、ライフプランに基づいて行います。 将来にわたり医療費をどのくらい見積もるか、それを貯蓄と保険でどうリスク補完するか、すべて貯蓄でいけるのか、貯蓄と保険のバランス割合をどうするか、などです。 老後には、健康寿命後の状態(介護や介護保険施設など)や高齢期の住まいの維持管理をどうとらえるかで必要なお金も変わります。 生きがいや働き甲斐はどうなのか。 すべてトータルで検討すべきです。 シニアになって医療保険は必要かについて、あなたが医療保険をまず必要とするか。 さて、高額療養費のことは聞いたことがありますか。 初めての方のために解説いたします。 高額療養費制度があるので民間医療保険は必要なしとする意見です。 医療費の自己負担が大きい時には、高額療養費の給付が受けられます。 原則、健康保険者の被保険者と被扶養者のそれぞれが、1か月間に同じ医療機関で治療を受けた場合、かかった医療費の合計が所定の自己負担限度額を超えた時に請求することで、その超えた部分が高額療養費として支給されます。 高額療養費について、平成30年8月以降、69歳以下の方(年収約370万円以下)限度額57,600円、70歳以上の方(年収年収156万円~約370万円)も同様です。 民間医療保険が必要だとしても将来のシニアプランの中で保険料は無理のない範囲か、保障範囲が小さすぎないか、それならいらないかなど色々検討する必要があります。 シニアの方で今健康だから入院なんて考えられないと思っている場合は是非ご検討願います。 また、計画的に貯蓄できない方、まとまったお金が準備できていない方、自営業の方(傷病手当金なし)、一度検討してみましょう。 公的健康保険料の自己負担分(高額療養費適用例57,600円)、差額ベッド代(1日平均6,000円以上)、入院時食事代1食360円、先進医療の費用というように医療費はかかります。 A社の医療保険 60歳男性、日額3,000円、1入院30日型、8大疾病無制限、通算1095日、手術(入院6万円、外来1. 5万円)、放射線治療1回3万円、集中治療室管理6万円、先進医療2000万円、5日以内の入院は一律5日分支給、保険料2,860円です。 8大疾病とは、がん、心疾患、脳血管疾患、高血圧性疾患、大動脈瘤等、糖尿病、肝疾患、腎疾患、膵疾患です。 最後に、生命保険の特色として、預貯金と異なる特色があります。 加入すれば、すぐに保障が開始されます。 貯蓄では貯まるまで一定の年限が必要で、あり臨機応変の対応ができないケースもあります。 貯蓄と保険のバランスが大事です。 保険料の負担がきつくあきらめた方も少しずつ医療のための貯蓄をしていただきたく思います。 一方、300万円以上の資金を医療費に使っても全然家計に影響のない方は、一般的には貯蓄でご対応いただいても問題はないかと思われます。 シニアライフプランをFPとともに作成し、医療保険なんかいらないと初めから決めずに、来るべき100年時代のライフプランの方向付けをしましょう。 当神奈川県FP協同組合は期待に応えることができるでしょう! 2018年05月20日.

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シニアになって医療保険は必要か?

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自分の生活は自分で支える「おひとり様女性」が増えてきました。 平成27年度の調査によれば、40代女性の生涯未婚率は10%を超えています。 結婚しなければ生きていけなかったひと昔前とは違い、女性一人でも生きていきやすい時代です。 しかし、一人で生きる人生を選択するにあたり心配になるのは、老後や体が不自由になったときのこと。 健康で働ける今のうちはいいですが、身体が動かなくなった時のことが心配です。 万が一の事態に備えて、保険には入っておくべきなのでしょうか。 保険よりも貯蓄をするべきなのか、どの保険を選ぶべきなのか、悩みは尽きませんよね。 そこで今回は、そもそも保険に入っている独身女性がどのくらいいるのか、保険に入るならどの保険に入るべきなのか、まとめていきたいと思います。 おひとり様女性が備えるべきリスク 一人で生活していくにあたり不安なのは、ケガや病気をして働けなくなった時のこと。 元気に働けてるうちはいいですが、働けなくなったとき生活費をどうしたらいいのでしょうか。 また、大病や大けがをして高額な医療費が必要になったときのことも心配です。 医療費に関しては、高額医療費制度というものがあり、1カ月に自己負担になる医療費には上限があります。 しかし、これは保険が適用となる治療費についての話です。 入院のさいに個室を希望した場合や、食事代、衣料費などは当然ながら自己負担です。 1回の入院では、自己負担金10~20万円かかるのが一般的とされています。 働けないうえに、これだけの金額がかかるのは、不安ですよね。 また、老後のお金も心配です。 一般的に、 老後の貯金は2000万円~3000万円必要とされています。 現在30~40代の働き世代が65歳を超える頃には、受給開始年齢も引き上げられ、支給額も月10万円を切ると予想されています。 老後に安泰な生活を送るためには、貯金や個人年金などで補うしかありません。 おひとり様で自由な人生を送ることは、選択肢の一つです。 ただし、ひとりで老後を迎えるときのリスクについてはしっかり検討しておきましょう。 みんなどうしてる?独身女性の保険加入率 ケガや病気のリスク、老後の不安から、独身既婚問わず保険に入っている人は多いです。 特に日本は、保険大国と言われるほど国民の保険加入率が高いと言われており、80%以上の人が何らかの保険に入っているそうです。 欧米の生命保険加入率が5割ほどだそうなので、いかに高いかわかりますね。 では、独身女性の保険加入率はどのくらいなのでしょうか。 独身女性が最も加入している保険は、医療保険と入院保険です。 20代~40代女性の加入割合を見てみましょう。 20代:64. 30代:70. 40代:54. 5% 以外にも、30代女性の加入割合が一番高くなっています。 働き盛りで保険料を払える財力があることも理由といえそうです。 では、おひとり様女性のもう一つの心配事、老後の生活費を保証してくれる低解約返戻型終身保険はどうでしょうか。 こちらの加入率も見てみましょう。 20代:4. 30代:20. 40代:22. 7% 30代以降で加入率が急激に増えています。 30代に差し掛かると老後の不安が現実的になってくることで、老後資金を準備する人が増えてくるようです。 また、独身女性が年間に払っている保険料ですが、約半数が年12万円未満、月1万円未満の保険料となっています。 死亡保障のついた生命保険などは高額なものが多くなりますが、独身女性は医療保険を中心に加入していることから、保険料を抑えている方が多いようです。 参考: 独身女性はどんな保険に入っているの? 多くの独身女性が、保険に入っている実態がわかってきました。 私も保険に入った方がいいのかな・・・と思っても、いったいどの保険に入ればいいのか迷ってしまいますよね。 保険商品はとても多様で、内容を見比べても、何が必要なのか分からない人も多いと思います。 そこで、独身女性が検討するべき保険をご紹介していきます。 医療保険 独身女性で最も加入者が多いのは、医療保険です。 医療保険は、ケガや病気をしたときの入院費用などを保証してくれます。 独身者が保険を選ぶ際に、最も検討するべき保険でしょう。 保険料も月数千円からかけられるものが多く、女性でも入りやすいため、加入者は多いです。 医療保険を選ぶ際は、まず入院日数が短期間でも保障されるものを選びましょう。 ひと昔前の保険だと、入院日数が5日以上、長いもので20日以上ないと給付金がおりないものも多くありました。 しかし、最近は医療技術の発達から、病気やけがをして病院にかかっても、入院数が短くなってきている傾向にあります。 そのため、対象となる入院期間が長いと、補償をうけられなくなってしまいます。 日帰り入院や1泊2日の入院でも保障がうけられる保険を選ぶようにしてください。 昔入った保険にずっと入り続けている人も、入院日数が何一になっているか、今一度確認してみるといいでしょう。 また、独身の場合は「所得補償」が入っている医療保険だとより安心です。 所得補償は、休業中に収入が入ってこない痛手をサポートしてくれるものです。 確かに、入院中に仕事が出来ず、収入が途絶えてしまう上に入院費まで支払うのは、弱った体にかなりの負担ですよね。 所得補償をつけると、この間の収入を保証してくれます。 ただし、補償を手厚くすればするほど、保険料も高額になります。 自分の収入と見合った保険料をしっかり検討しましょう。 女性用保険 女性特有の病気にそなえる保険もぜひ検討しておきたいところです。 特に、20代~40代の女性では、子宮筋腫や子宮内内膜症など、子宮に関する病気がとても多くなっています。 子宮筋腫は5人に1人、子宮内膜症は10人に1人がかかるといわれています。 さらに、若年層がかかりやすいとされる子宮頸がん、全ての年齢層の女性がかかりやすいのが乳がんです。 子宮筋腫や子宮内膜症に比べれば確率は低いですが、かかってしまったときの経済的・精神的ダメージは大きいものです。 独身女性であれば、女性特有の病気に対応して保険も検討して損はありません。 心配な方は、医療保険の中でも「女性用医療保険」や「女性特約」といったものを選びましょう。 女性特有の病気について、他の病気よりも倍の金額の給付金を受け取れるものです。 乳房や子宮にできた悪性新生物、乳房・子宮・卵巣の良性新生物、子宮内膜症、異常分娩や子宮外妊娠などが対象となります。 とはいえ、内容的には医療保険ですから、通常の医療保険で十分と考える人もいます。 ただ、女性は女性特有の病気にかかりやすいのも事実です。 母親など近しい親族で女性特有の病気になった人がいて不安な場合などは、こちらの保険を検討するといいでしょう。 就業不能保険・所得補償保険 就業不能保険・所得補償保険とは、病気やケガで働けなくなったときの収入を保証してくれるものです。 入院中の入院費負担と収入減の二重苦に陥るリスクを防ぐことができます。 給付金は、月に1回給料のような形で受け取ることが出来ます。 健康保険には「傷病手当」という制度があり、病気やケガで就業が難しく収入が途絶えてしまう場合、最長1年6カ月間、それまでもらっていた給料の3分の2を傷病手当として受給することができます。 しかし、元の給料が少なった場合や1年6カ月を超えて入院や治療が必要になると、生活費が足りない恐れがあります。 傷病手当のみでは生活費が不安な場合は、こちらの保険への加入がおすすめです。 特に、自営業で傷病手当などをもらえない人は、積極的に検討するといいでしょう。 終身保険 老後資金として、終身保険の解約払戻金を利用する人もいます。 独身者がよく利用するのは、「低確約返戻金型終身保険」という保険です。 これは、保険料の払込期間後に解約した場合、払い込んだ保険料以上の返戻金を受け取れる保険のことです。 払った分よりも多くの金額が戻ってくるので、貯蓄代わりに活用する人が多くなっています。 そのため、老後の生活費としてだけではなく、葬式代や遺族に残すお金として活用する人もいます。 ただし、「低解約返礼金型」という名前がついていますから、途中解約した場合は、受け取れる払戻金がそれまでに払った保険料よりも下回ることがほとんどです。 その代わり、毎月の保険料は押さえてあり、払いやすい金額設定となっています。 大きな額をかけるような保険ではないので、サブの貯金のような感覚で使うことがおすすめです。 入らなくていい保険は? 逆に、独身女性におすすめしない保険はどのようなものでしょうか?老後の蓄えとなる大事なお金。 メリットの大きいものに使いたいと考えると、保険選びは重要です。 独身者にメリットの少ない保険についても、解説していきます。 生命保険 代表的なものは、生命保険です。 生命保険は、自分の身に何か万が一の事態が起こった時に、残される家族や親族にお金を残すためのものです。 ですので、独身者には基本的に必要ありません。 養っている人がいるなら別ですが、例えば親の生活費を自分が賄っていたとしても、自分の方が先に死んでしまう可能性は少ないでしょう。 「葬式代を残すために」と考える人もいるようですが、それであれば普通の貯金で十分です。 個人年金保険 老後の資金として「個人年金保険」を考えている人も多いと思います。 独身女性には、老後の生活費を考慮して、特に30代以降の女性では個人年金保険に入っている人もいます。 確かに、今後の日本は超高齢化社会に突入するに伴い、年金受給年齢の引き上げと、支給金額の引き下げが懸念されています。 国から支給される年金だけで心元ないのはよくわかります。 しかし、個人年金保険は、あまり大きなメリットがなく、それほど加入はおすすめできません。 最も大きな理由としては、現在は金利がとても低く、保険として加入するうまみがないことがあります。 さらに、個人年金保険は「保険」といいながら、有事の際の保障がありません。 終身保険であれば払い込みが終わる前に死亡・高度障害をおった場合でもまとまった給付金がありますが、個人年金保険にはありません。 そして、受け取れる金額も一般的には終身保険の方が高いと言われています。 ただし、節税手段としては有効です。 個人事業主で節税の手段として入るなど、別の目的がある場合は選択肢としてもいいでしょう。 (その場合でも、確定拠出年金の方が節約効果は高いですが・・・) 保険に入るときの注意点 最後に、保険を検討、契約する際の注意点を紹介します。 1人で検討、決定しないといけないことですので、注意深く、先のことまで考えて契約を決めましょう。 保険会社のいうことを鵜呑みにしない 保険会社は保険に加入させることが目的ですから、営業トークではデメリットをしっかり説明してくれないこともありえます。 保険会社のいう事を全て鵜呑みにせず、事実を自分で確認してから契約することが重要です。 対策としては、最初の営業の場ですぐに契約をせず、必ず一度家に持ち帰るようにしてください。 営業マンは契約特典などを持ち出してその場で契約させたがりますが、契約を急がせるようなら要注意です。 クールダウンの時間を必ずとるようにしましょう。 また、1社だけの内容で判断せずに、他社の内容が近い保険と比較することも大切です。 比較検討できる環境で、契約を決定しましょう。 無理な保険料を設定しない 通常の医療保険であれば、月々の医療費は数千円程度ですが、女性特約や所得補償などオプションをつけるごとに保険料は高くなります。 先の心配を考えると、将来のバックは手厚い方が安心です。 しかし、現状の生活に無理が出来るような保険料は考え物です。 あくまでも、今の生活にプラスして、将来のための保障をするものです。 現状の収入との適切なバランスを見極めて、保険料を決めましょう。 貯蓄型は先のことを考えて! 終身保険や個人年金保険のような貯蓄型の保険は、コツコツ貯金が苦手な人に向いています。 しかし、一度契約してしまうと、途中解約が難しくなります。 現時点で支払いが可能でも、5年後、10年後も同じ保険料を払い続けられる余裕はあるでしょうか。 貯蓄型の保険は、途中解約のデメリットが大きい保険でもあり、それまで払った保険料よりも小さい額しか戻ってこないことも大いにありえます。 通常の貯金と違って、何かあったときに切り崩しができないものですので、本当に契約しても大丈夫かどうか、よく検討してから契約してください。 契約内容確認のポイントは? 基本中の基本ではありますが、保険の保障内容はよく見直すようにしてください。 医療保険であれば、入院日数です。 医療保険は、何日入院しても医療費が保証されるものではありません。 よく医療保険には「1入院につき60日」と書いてあるものがあります。 これは、「60日以内の入院であれば何度も保障する」というものではなく、「全部の入院に数の合計日数」になります。 つまり、40日+40日入院しても、そのうちの60日しか保障されないのです。 また、更新の時の決まりにも要注意です。 保険の中には、年齢とともに保険料が高くなるものがあります。 これまで月1万円で加入してきたのに、突然高額の保険料のお知らせが来てびっくりする人も少なくありません。 これでは、老後の資金をためるどころが、生活が圧迫される事態にもなりかねません。 契約時には、更新の決まりにもしっかり目を通しておきましょう。 大事なことは、営業マンに全て任せずに、自分自身で情報収集・確認する意識を持つことです。 相談する人がいなくて、ついつい営業マンの言葉につられて契約してしまわないように、契約内容にしっかり目を通してください。 まとめ 独身女性が入るべき保険や、注意点について解説してきました。 要点を簡単にまとめてきましょう• 独身女性の半数以上が、医療保険に加入している。 老後の生活資金を蓄える保険も人気がある。 おひとり様女性が最も加入を検討すべきなのは、医療保険。 女性は女性特有の病気にかかることも多いので、女性用医療保険や女性特約のついた保険も可。 貯金が少なく、病気がケガで働けなくなった時の生活が不安な人は、就業不能保険・所得補償保険を検討する。 養っている家族や親族のいない単身者であれば、生命保険は入る必要なし。 個人年金保険は、あまりうまみがないので、通常の貯金がおすすめ。 営業マンのいう事を鵜呑みにせず、自分自身で保険の内容を確認し、数社の商品を比較検討してから契約を結ぶこと。 おひとり様の生活には、病気のリスクや老後の不安がつきものです。 保険はそれらを解消するための有効な選択肢のひとつ。 月の保険料も数千円から加入できるものが多いため、多くの独身女性が利用しています。 ただし、安易に入ってしまうのは禁物です。 内容をよく確認、検討し、本当に自分に必要かどうか考えてから、加入を決めるようにしてください。 カテゴリ• 103• 379• 183• 167• 102• 635• 235• 125• 138• 44 当サイトの情報については万全を期しておりますが正確性、安全性その他を保障するものではございません。 当サイトは情報の提供のみを目的としており、特定の会社に勧誘をするものではございせん。 当サイトを利用した際のトラブルや損害に対しては一切責任を負いませんので、ご自身の判断でご利用ください。 当サイトに掲載されている情報は、いかなる情報も投資勧誘を目的に作成したものではありません。 投資等に関する最終ご判断は、利用者ご自身の責任において行われるようお願いいたします。 なお、本情報を参考・利用して行った投資等の一切の取引の結果につきましては、当社では一切責任を負いません。 当サイトに掲載されている情報のうち、過去または現在の事実以外のものについては、現時点で入手可能な情報に基づいた当社の判断による将来の見通しであり、様々なリスクや不確定要素を含んでおります。 したがって、実際に公表される業績等はこれら種々の要因によって変動する可能性があることをご承知ください。 ランキング基準.

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女性向け医療保険のおすすめ人気ランキング10選【2020年最新版】

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これは医療保険に限った話という訳ではないのですが、保険の見直しをするきっかけの中で比較的多い理由に、「保険料」に関する悩みがあります。 「今加入している商品の保険料は妥当なのだろうか?」 「なんとなく、とても高い保険料を払っているような気がする。 もっと安い(医療)保険はないのだろうか?」 「友人に比べて毎月の保険料がかなり安いが、本当にこの保険で大丈夫なのだろうか?」 という具合に、保険料に関する悩みは年齢や性別を問わず多くの方が抱える悩みのようです。 生命保険の保険料は日常生活の中において、健康で何事もなく平穏に過ごせているときほど負担感を感じるものですし、基本的に生命保険は長期間に渡って払い続けなければならないものでもあるので、出来ることなら「保険料を少しでも安く抑えたい」と考えるのは当然といえば当然のことなのでしょう。 とはいえ保険ですから単に安ければ何でもいいという訳にもいかないことも確かです。 「万一の事態への備え」なのですから、毎月の保険料が周囲の人に比べて極端に安いと「保険料が安いのは助かるけど、これで本当に保障は十分なのだろうか」と不安になることもあるのではないでしょうか。 ここでは現在の医療保険の保険料は果たして妥当なのか。 保険料の相場といいますか、みんなはどれくらいの保険料支払っているのかなど、とかく日本人が気になる保険料の平均相場についてお話ししたいと思います。 保険料は単に安ければいいわけでもなく、逆に、高い保険料を払っているからといって安心できるのかというと、必ずしもそうとも言い切れないものです。 医療保険に限らず保険選びをする際は、保険料だけでなく保障内容や払込期間についても慎重に検討する必要があります。 また最近では医療保険にも掛け捨てとそうでないものがあり、それによっても保険料はかなり変わっってきますので、合わせてそんなお話も出来ればと思います。 最後までお読みいただき、貴方の保険選びの一助になれば幸いに存じます。 医療保険の平均相場はどれくらい?• 医療保険の平均相場はどれくらい? このようなタイトルを掲げておきながらこのようなことをお話しするのも何なのですが、実は医療保険に特化した調査データというものはないようです。 ネットなどを検索していると一応毎月の保険料は3000円~5000円くらいというデータを見つけました。 ただ、出てくることは出てきたのですが、調査データの出所が曖昧であったり、サンプル数が少なかったりと、必ずしも正確なものとは言い切れないので、詳しい掲載は差し控えたいと思います。 生命保険文化センターの平成27年度「生命保険に関する全国実態調査」(平成27年12月発行)に生命保険にトータルで皆さんが毎月、あるいは毎年幾らくらいの保険料を支払っているかという調査結果がありますが、これですと医療保険の相場を知るデータとしては参考程度にしかならないと思いますが、一応掲載させていただきます。 生命保険の世帯年間払込保険料 1 )全生保 *当該データの算出にあたっては、個人年金保険をふくんでいます(平均値単位:千円) サンプル数 12万円未満 12~24万円 未満 24~36万円 未満 36~48万円 未満 48~60万円 未満 60~72万円 未満 72~84万円 未満 84万円 以上 不明 平均値 合 計 3,585 15. 9 19. 0 15. 9 10. 5 7. 7 5. 3 2. 9 6. 9 16. 0 385. 4 これを見ると、1世帯当たり平均で年間385,400円の保険料、つまり毎月約32,000円の保険料を負担していることがわかります。 とはいえこれは医療保険だけでなく、死亡保障、個人年金保険も含んだ合計の平均ですので、医療保険の相場とは言えない数値になります。 同じ調査の中にむしろこちらの方が参考になるのでは?と思えるデータがありましたので、これも掲載いたします。 世帯主の疾病入院給付金の日額をいくらに設定しているか?という調査結果です。 疾病入院給付金 1)世帯員の疾病入院給付金 (a)世帯主の疾病入院給付金 (i)全生保 (平均値単位:百円) サンプル数 3,000円未満 3,000~ 5,000未満 5,000~ 7,000未満 7,000~ 10,000未満 10,000~ 15,000未満 15,000~ 20,000未満 20,000円以上 不明 平均値 合 計 3,449 1. 8 4. 6 26. 1 7. 9 27. 5 7. 5 6. 6 17. 9 95. 8 平均の入院給付金日額は9580円です。 だから世間のみんなは日額10000円くらいの医療保険に加入しているのかといえば、必ずしもそうではないことも見て取れます。 それは2つの区分に集中していることからもわかるかと思います。 5000円~ 7000円未満・・・1% ・10000円~15000円未満・・・27. ある意味納得の調査結果といえます。 とはいえ、平均の日額は10000円なのですねと言い切れないのは、日額5000円プランと10000円プランはほぼ同じ割合で選ばれ、加入されているからです。 よく医療保険のご相談を受けていると「皆さんは日額を幾らで設定されているのですか?」という質問をいただくことがありますが、この結果を見るだけではどちらがより多く選ばれていると言い切ることが出来ず、これだけでは結論は出ないことになります。 ちなみに、なぜ入金給付金日額が医療保険の保険料の平均相場というものを知るうえで参考になるのでは?と言ったのかといいますと、入院日額を幾らで設定するのかは、保険料を算出する上での大きな要素の一つであるからです。 一般的な医療保険では入院日額5000円と10000円の保険料を比較しますと単純に2倍の差が出ることがほとんどです。 ここまで読んで既に気づいた方もおられるのではないかと思いますが、医療保険を保険料の平均値で計るというのは正直言いまして少々ナンセンスと言わざるを得ないのではと個人的には思います。 他にも医療保険の保険料を決める要素は複数ありますが、この入院給付金日額だけをピックアップしても選択肢は大きく2つに分かれており、ではその中間値にあたる「日額7000円~10000円未満」の区分が選ばれているかといえば、7. 9%で、あまり選ばれているとはいえないからです。 また、医療保険に限らず、保険料は加入時の年齢に大きく左右されます。 これも考えてみれば当たり前のことなのですが、例えばですが、20代の方と60代の方では病気になる確率は大きく異なり、一般的に60代の方がより病気で入院する確率が高いということは誰でもわかることと思います。 その入院の確率が大きく異なる人に対し同じ保険料を設定出来るわけがありませんし、20代と60代の保険料の平均値を計ったところで、加入時の年齢はいざ加入するタイミングで加入者が選択できる項目ではありませんので、あまり意味がある数値が算出されるとも思えません。 この点も平均値で保険料を語ることがナンセンスである理由の一つです。 医療保険料を決めるものとは? 医療保険の保険料を決める要素はいくつかあります。 加入時に選ぶことが出来るもの、加入者が誰であるかによって自然に決まってしまうものなどさまざまですので、次はそれらについて順番に説明していきたいと思います。 2-1 保険期間(保障期間) 簡単にいってしまうと、加入してから保障がいつまで続くのか?ということです。 大きく分けると以下の2つになります。 <定期医療保険> 例えば、加入してから「5年間」あるいは「10年間」「50歳まで」「60歳まで」というように加入時に定めた一定期間だけ保障が受けられる医療保険のことをいいます。 想像していただくとわかりやすいのですが、例えば、20代の健康な人が10年間だけ保障を受けることが出来る医療保険と、同じ人が80歳まで保障を受けることが出来る医療保険を想像してみてください。 誰がどう考えても10年間だけ保障する医療保険の保険料が安くなるのはご理解いただけるのではと思います。 つまり見た目上の保険料だけを単に下げるのであれば、この保険期間を短くすれば保険料は下がることになります。 とはいえ、高齢になってより病気になる確率が高くなった時に保障が受けられないという事態も想定できるわけなので、保険期間をどうするかは慎重に考えるべき事項になります。 <終身医療保険> 読んで字のごとく、加入してから一生涯に渡り保障が続く医療保険のことをいいます。 加入後、自ら「やめます」といわない限り、基本的には保障が続きます。 超高齢化社会を迎え、多くの方が「一生涯の保障を得て安心したい」と考える傾向はますます強くなってきており、終身医療保険は現在の医療保険の主流になりつつあります。 ここまで聞くと単純に定期医療保険よりも終身医療保険の方が良く、優れているのではないかと思う方も少なくないとは思いますが、必ずしもそうだとは言い切れない点もあるので、これが医療保険選びを悩ましいものにしている点の一つかもしれません。 それについてもお話ししたいと思います。 <医療事情の変化について> 少々古い話になりますが、昭和の時代の医療保険はそのほとんどが入院給付金は入院5日目から支払うというものでした。 言い換えれば入院1日目~4日目までは給付金が支給されないということです。 さらに昔の医療保険では入院21日目から給付金を支払うという時代もありました。 このように昔の医療保険は入院の初期段階での保障が受けられなかったものが多かったのですが、逆に入院期間は現在のものよりも長期間に渡って保障を受けられるものが多く、1回の入院あたり180日、360日、720日間などというものも数多く存在していました。 これは昔は入院期間が今とはくらべものにならないくらい長かったことに起因しています。 厚生労働省の平成26年患者調査によりますと平均在院日数は31. 9日となっています。 これが24年前の平成2年は44. 9日だったので、24年間で13日も短くなっています。 平均で1か月半入院していたのが、2週間短くなって1ヵ月で済むようになったといったところです。 また平均在院期間が1ヵ月といっても全世代の平均であって、世代によってかなりばらつきがあります。 年齢別の平均在院日数 20~24歳 13. 0日 40~44歳 18. 3日 60~64歳 30. 4日 80~84歳 41. 4日 90歳以上 76. 3日 平均在院日数 31. 9日 資料:厚生労働省平成26年患者調査 最近では1日~1週間程度の短期間入院が主流になりつつあり、入院当初から保障が受けられない医療保険ですと短期入院には対応できず、結局何も給付されない、また1入院360日間保障が受けられる医療保険だとしても、そもそもそんなに長期間入院させてもらえない・・・それなのに長期入院を保障しているが故に保険料が割高になっている・・・。 現在発売されている医療保険では、どの保険会社でも入院1日目から給付金を受け取ることが出来るのが当たり前になりました。 また長期入院を保障するものは生活習慣病などを除いては影を潜め、基本的な1入院の上限は60日~120日間というものが主流になりました。 また生活習慣病(そもそもこの言葉も昔は存在しなかった)は昔なら「=死」をイメージさせる病気でしたが、今では必ずしもそうではなく、むしろそれを積極的に最新技術で治療するために必要な様々な保障が付帯可能になりました。 日本国内で販売されている民間の医療保険はあくまでも日本の医療制度や社会保障制度、その時代の医療事情に則って設計がされています。 つまり社会保障制度や医療事情が変化してしまうと、実態と合わなくなってしまう可能性が少なからずあるということです。 このズレは保障期間が長ければ長いほど生じる可能性が高まります。 一生涯の保障が欲しい、でも一生涯保障しているが故に後々時代に合わなくなってしまう可能性を否定できない。 これが、保障が長期間にわたって続く終身医療保険が常に抱えているジレンマです。 貴方が終身医療保険に加入したとしても、加入後も定期的に保障内容と医療事情の情報をチェックし、合っているかどうかを再確認し、必要に応じて保障内容の見直し、場合によっては乗り換え(解約して入りなおす)をしていく必要が生じるかもしれないのだということは、心のどこかに留めておく必要があるのではないかと思います。 2-2 保険料払込期間 一般的には定期医療保険は「保険期間=保険料払込期間」です。 それに対して終身医療保険は様々な選択肢が存在しています。 例え同じ年齢・性別で、保障内容も全く同じだとしても、この保険料払込期間をどのように選択するかによっても毎月支払う保険料は大きく変わってきます。 単純に保険料の金額や平均値で医療保険を語ることが難しい理由の一つでもあります。 <終身医療保険の保険料払込期間の選択肢(例)> ・10年間・・・・・・・加入後10年間保険料を支払う。 ・55歳まで・・・・・加入後55歳まで保険料を支払う。 ・60歳まで・・・・・加入後60歳まで保険料を支払う。 ・65歳まで・・・・・加入後65歳まで保険料を支払う。 ・終身・・・・・・・・・加入後一生涯保険料を支払う。 <保険料払込期間によって保険料が変わる理由> ご理解いただくために何に例えるとイメージしやすいかなと色々考えましたが、住宅ローンに例えて説明することにします。 例えば、3人の人がそれぞれ3000万円の住宅を購入し、ローンを組んで毎月返済するとします。 あくまで例えなので、ややこしくなるのを避ける為、とりあえず金利は考えないことにします。 医療保険もある意味では同じで、保障内容が全く同じであっても保険料の払込期間を長くすればするほど毎月の保険料負担は下がることになり、逆に払込期間を短くすれば月々の負担は大きくなります。 保険料払込期間とは、要するに「一生涯保障してくれる医療保険を何回分割で購入するのか?」ということです。 また、住宅ローンを組んだことがある方ならお分かりだと思いますが、実際にはここに金利が絡んできます。 少しでも金利負担を減らすために返済期間(分割回数)を出来るだけ少なくしたり、繰り上げ返済を行って金利負担を出来るだけ減らすということはよくあることだと思いますが、医療保険も分割回数(払込期間)を短くすればするほど一生涯に支払う保険料の総額は減っていきます。 <保険料払込期間は出来るだけ短い方が良いのか?> 同じものを購入するのであれば少しでも安くしたいと考えるのはごく自然なことですが、では医療保険の場合はどうなのでしょう。 つまり、出来るだけ保険料払込期間を短くして支払い総額を少なくする方がベターなのか?ということですが、これがまた単純にそうだとは言い切れないのが医療保険選びの難しいところです。 その理由ですが、いくつかあります。 加入する医療保険について、解約することなく一生涯加入し続けると加入時には確定していない 終身医療保険の保険料を短い期間で払い込むということは、ローンを短く設定したり、先々の支払い分までどんどん繰り上げ返済しているのと似ています。 注意したいのはいわゆる掛け捨ての医療保険です。 掛け捨ての医療保険では、一度払った保険料は基本的には戻ってきません。 仮に貴方の医療保険について保険期間の途中で保障内容を見直すことになり、結果的に新たな医療保険に加入しなおすというような状況が生じた場合は、短期間のうちに保険料を支払ってしまった場合は、既に先々の分まで保険料を支払っているにもかかわらず、未経過期間に相当する分の保険料はほとんど戻ってこない(場合によっては0円)ということになるからです。 極端な言い方をすれば、いずれ途中で解約して別のものに加入し直すことがはっきりしているのなら、保険料払込期間を終身に設定することも選択肢として検討の余地は十分にあるということになります。 さらには最初から定期的に見直すことを前提とするのであれば、定期医療保険も検討の余地はあるということも実は言えたりします。 (厳密にいえば違うのですが)終身払いという選択は、経過した期間分の保険料を経過の都度支払っているようなものですから、途中で保障内容を見直したり、場合によっては解約して新たな保険に加入することについても「保障内容は古くなってしまったけど、せっかく先々の保険料まで支払ったのに、それをやめてしまうのはどうなのだろう?」というような迷いは生じないものと思います。 死ぬまで保険料を払い続けなければならない終身払いを一方的に悪く言う人を時折見かけますが、「消費した分だけその都度支払う」終身払いは必ずしも悪い面だけではなく、合理性といいますかメリットも存在しているということです。 基本的に終身医療保険は加入者が平均寿命まで生きることを前提にして保険料を算出しています。 運悪く加入者が平均寿命を全うすることが出来ず、早々に死亡してしまった場合などは、短期間で保険料を払い込んでしまっていると結果的に必要以上に高額な保険料を支払ったということになってしまいます。 自殺でもない限り、こればかりはどうしようもないということは言うまでもないことですが・・・。 2-3 被保険者の年齢について 医療保険に限らず生命保険全般に言えることですが、保険料は被保険者の加入時の年齢によっても大きく左右されます。 一般的には若ければ若いほど保険料は安くなり、年を重ねれば重ねるほど保険料は上がっていきます。 先にも書いた通り20代の人と60代の人のでは病気になる確率が違うのですから医療保険の保険料が同じであるわけがなく、またその平均を計算して出したところで、その平均額で加入できるわけでもありませんのでほぼ無意味です。 加入したいのであれば加入時の年齢に応じて設定された保険料を受け入れるしかないのです。 2-4 被保険者の性別 これも年齢同様に加入者が誰であるのかによって決まってしまう事項でありますので、平均を計算したところであまり意味は無いのですが、保険料の男女差は存在します。 平均寿命の観点からすると、女性は男性よりも平均寿命が長いこともあり、終身医療保険では女性の方が保険料が高額になるのかと思われがちですが、必ずしもそうとは言い切れないようです。 実際に各保険会社の医療保険を比べてみますと、女性の方が保険料が低く抑えられている保険会社も数多く存在します。 昨今の医療保険では生活習慣病に関する様々な保障に力を入れている傾向がありますので、それらの病気に対する罹患率の男女差なども少なからず影響しているものと思います。 2-5 保障内容 現在の医療保険は基本的な入院給付金日額の保障だけではなく、様々な特約があります。 特に在院日数自体の急激な減少、在宅や通院での治療の増加により、入院給付金日額だけに頼っている保障ですと実際にかかる医療費に対し不足が生じる可能性が出てきています。 それに呼応するように各社からは様々な特約を付帯した医療保険が発売されています。 ここでそのすべてを説明することは難しいですが、例えば、生活習慣病と診断、手術を受けた場合に一時金を給付したり、三大疾病と診断され一定の条件に該当した場合は以後の保険料支払いを免除したり、生活習慣病の場合が原因の入院に関しては入院日数制限を撤廃したり、また最近の傾向として加入後に加入者自身の健康状態が良好であると徐々に保険料が下がっていくというようないわゆる「健康応援」的な医療保険もあったりします。 このように各社がそれぞれ工夫を凝らした医療保険を発売しており、内容もさまざまです。 これらをみていくと、やはり保障内容を確認せず保険料だけの平均を見て良し悪しを判断することは難しく、かつあまり意味があることではないということがお分かりいただけるのではないかと思います。 2-6 加入時の健康状態 保険は被保険者が健康でないと加入できないものです。 かつてはこの原則の通りでした。 ところが近年、以前でしたら医療保険の加入をあきらめざるを得ないような健康状態の方でも保険会社が定める一定の状態に当てはまる方であれば加入することが出来るいわゆる「引受基準緩和型」という医療保険が各社から発売されるようになりました。 発売当初は入院給付日額だけのシンプルな内容でしたが、最近ではこちらも医療事情に合わせ、各社から様々な工夫を凝らした特約が付帯されるようになり保険料だけで単純比較することが難しくなっています。 ただ、この医療保険はいわゆる健康な方が加入するものと保険料を比較しますと、総じて保険料が割り増しされていますので、これらを含めた医療保険全体で平均をとったところで、あまり意味がないことになります。 ところが最近では支払った保険料が戻ってくる貯蓄性のある医療保険が発売されるようになりました。 貯蓄性がある分、保険料は高いのですが、こちらの保険商品についてもお話ししたいと思います。 3-1 貯蓄型の医療保険 保険料を例えば60歳、65歳など、契約当初に決めた年齢まで支払っていき、その年齢に到達すると「健康還付金(保険会社によって呼び方は多少異なります)」という名目でそれまでに支払った主契約部分の保険料を全て、あるいは少し増やしてお返しするという医療保険です。 掛け捨ては勿体ないと考えている人からしますと、画期的な医療保険に見えるかもしれません。 ただ、注意点もいくつかありますので、順番にご説明します。 <支払った保険料が全額戻る訳ではない> 健康還付金で戻ってくるのはあくまでも主契約部分の保険料ですので、特約部分の保険料はあくまでも掛け捨てになります。 <途中で入院給付金を受け取ると、その分だけ健康還付金が減る> 健康還付金を受け取る前に入院し、入院給付金を受け取った場合、その分だけ健康還付金が減ります。 <健康還付金を受け取った後も保険料は支払い続ける必要がある> 基本的に終身払いの医療保険になりますので、保障を持ち続ける限りは保険料の支払いを続ける必要があります。 <途中で解約した場合、それまでに支払った保険料が満額戻ることはない> 途中で解約した場合、戻ってくる保険料はそれまでに支払った保険料総額を下回ります。 加入した以上は、最後まで続けるというつもりで加入することが重要となります。 3-2 掛け捨て型の医療保険 支払った保険料は純粋に保障のみ購入するためのものとなり、途中で解約したり、満期を迎えたりしても支払った保険料が戻ることがない医療保険です。 現在はこちらの方が主流であるといえます。 3-3 結局どちらが良いのか? とても単純かつ素朴な疑問だと思いますが、唯一無二の答えはない、というのが正直なところではないでしょうか。 向き不向きについてまとめてみました。 <健康還付金がついている医療保険を選ぶのに向いている人> ・掛け捨ては嫌である。 ・掛け捨てを避けるためなら多少保険料が高くてもやむを得ないと思う。 ・健康還付金を受け取るまでは途中で解約する気がない。 解約しない。 ・健康には自信がある人。 自分が入院するとは思えない人。 <掛け捨ての方が向いている人> ・医療保険に加入するのは純粋に保障を得たいため ・保険料を出来るだけ低く抑えたい ・途中で保障内容の見直しをする可能性はあると思う ・貯金は他の手段を利用する 4. 医療保険の保険料を判断するポイント ここまで医療保険の保険料を平均や世間相場で考えることがいかにナンセンスであるかについて書いてきました。 とは言っても「じゃあ何をもって判断すればいいの?」という疑問は当然出てくるかと思います。 最後に、それについて書きたいと思います。 4-1 自分の収入と保険料は見合っているか? これも医療保険に限らずですが、保険は基本的に長きに渡って加入し続けるものです。 その間保険料を支払い続けることを考えますと、収入に見合わない無理な保険料の設定は避けるべきです。 どのように内容が良い保険であっても、保険料を支払い続けることが出来なければ結局途中で効力を失わせることになってしまいます。 これでは何の意味もありません。 まずは無理なく保険料を支払い続けられるかどうかについて慎重に考えるべきです。 4-2 保障内容・契約内容について納得したか? 貴方が納得できる医療保険を選択し、加入したいのであれば、まずは何が心配だから加入するのか、何に備えたいのか、あるいは備えるべきなのか、医療保険に加入することで何を得たいのかなど、要するに加入の目的について、ざっくりでよいので考えてみましょう。 そしてその上で保険募集人の説明をしっかりと聞くようにしましょう。 まとめ 各生命保険会社から様々な工夫を凝らした医療保険が多数販売されています。 その情報をすべて集め、吟味しその中から最適な医療保険を選ぶ。 これを一人で行うのは至難の業です。 そのためにもまずは相談相手探しから始めることをお勧めします。 昔とは違い、今は保険について相談できる様々な窓口が各地に存在しています。 来店型の保険ショップ、銀行、保険会社の窓口、など、最初から1つに絞る必要はありません。 複数の保険募集人の意見を聞いていくうちにきっとあなたにとっての最適が見つかるはずです。 少々手間はかかりますが、納得できる相談相手を見つけることが納得できる保険選びの第一歩です。 合わせて読みたい記事•

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