地球 温暖 化 懐疑 論。 温暖化懐疑論・否定論について

地球温暖化に対する懐疑論

地球 温暖 化 懐疑 論

地球温暖化への懐疑論に関する考察 地球温暖化への懐疑論に関する考察 Critical comments on several skeptic views about global warming 増田 耕一 Kooiti M ASUDA, 海洋研究開発機構 地球環境フロンティア研究センター, グローバル水文気候学 明日香 壽川 Jusen A SUKA, 東北大学 東北アジア研究センター, 環境エネルギー政策論 吉村 純 Jun Y OSHIMURA, 気象研究所, 気象学・気候モデリング 河宮 未知生 Michio K AWAMIYA, 海洋研究開発機構 地球環境フロンティア研究センター, 炭素循環モデリング・海洋物理学 この文章は日本科学者会議の雑誌「 日本の科学者」に発表されたものです。 著者の所属は発表当時のものです。 引用する場合は、この出版物を参考文献としてあげてください。 増田 耕一, 明日香 壽川, 吉村 純, 河宮 未知生, 2006: 地球温暖化への懐疑論に関する考察。 日本の科学者, 41, 492 - 497. 要旨 人為起源の二酸化炭素が地球温暖化を起こすことについては、 多くの科学者の間で合意が得られたと言える。 しかし、少数ながら、それを否定したり強く疑ったりする議論もなん通りか聞かれる。 ここでは、いくつかの懐疑論が人為起源温暖化論のどの部分を疑っているかを 紹介し、それぞれについて簡単ながら批判を述べる。 人為起源温暖化論と温暖化懐疑論 地球温暖化と言われる問題は、次のように整理できると思う。 温暖化原因物質はCO 2だけではないが、 ここでは便宜上CO 2以外の物質の寄与は省略して論じる。 a 人間活動、とくに化石燃料の燃焼によって 二酸化炭素 CO 2 が大気中に排出されている。 その約半分以上は百年以上の時間スケールで大気中に残る。 b 大気中のCO 2は赤外線を吸収・射出するため、 それが増加することは地上気温 地表に近い空気の温度 を 上げようとする働きをする。 c その結果として、全球平均地上気温の上昇を含む、しかしそれに限られない、 気候の変化が起こる。 d この気候変化には、生態系および人間社会にとって有害な影響がある。 e 人類が健全に 大惨事を招かずに 生き続けるためには、 気候変化への適応策と、CO 2排出を減らす策の両方が必要だと考えられる。 このうち、ここでは a から c までの科学的認識を中心に論じ、 これを「人為起源温暖化論」と呼ぶことにする。 IPCC 気候変動に関する政府間パネル の場合で言えば第1作業部会の課題である。 この科学的認識に関しては、2001年のIPCC第3次報告書までに至る過程で 気候に関係する専門家の多くの合意が形成されてきたと言える。 科学史家Weart は、 これによって、いわば地球温暖化という事実の発見が完成したと見ている。 しかし、全員が合意しているわけではない。 少数ではあるが、人為起源温暖化論を構成する科学的主張のいずれかに対して、 対立する科学的主張をする人もいるし、 また、それは根拠が弱いので確かな事実あるいは予測と言えないと論じる人もいる。 本来は、前者を人為起源温暖化論への否定論、後者を懐疑論と呼ぶのが適切であろう。 温暖化問題の話題では、 この両者を含め、さらに d あるいは e への否定論や懐疑論も含めて、 「懐疑論」と呼ばれることが多い。 それは、次の事情によると思われる。 それらの説は、主張する本人の意図はともかく、 e の対策 とくにCO 2排出抑制策 をとる政策決定を遅らせる効果をもつ。 その効果をねらう人が根拠として利用することもある。 とくに、アメリカ合衆国には、 石油・石炭業界がスポンサーとなり「懐疑論者」の科学者が執筆している 出版物やウェブサイトが多数ある。 「懐疑論」とひとくくりされる主張は、実は相互に一致していない。 それぞれの論者の主張について系統的に論じることは限られた紙面では不可能である。 ここでは先に述べた人為的温暖化論の構造にもとづいて、 どの部分を疑う「懐疑論」が存在するかを述べ、 それぞれに簡単な反論を試みることにする。 影響および対策に関する議論 先に、 d あるいは e への否定論や懐疑論について簡単に論じておく。 温暖化はよいことだ、という議論がある。 しかし、人間社会は現在の気候に適応しながら形成されてきたので、 気候変化がどの方向であれ大振幅であれば、 その影響は、人間社会に損失をもたらすものが多くなるはずである。 小振幅の気候変化では、有益な影響もあることは確かだろう。 しかし、被害者と受益者が違い、それを埋め合わせる現実的な方法はないことが多い。 大きな被害をこうむる人が出ないようにするには、 変化を小さくすべきだという議論には正当性がある。 人類社会には貧困などの重要な問題があり、 温暖化問題の優先順位は低いという議論がある。 確かに人類のもつ資源は有限であるが、 温暖化対策に投入するぶんを貧困対策にまわすような政策決定ができるか、 またそれが有効かは疑問である。 両方とも必要だというべきではないか。 さらに、気候変化の影響は貧困な社会で大きく、貧困を強めると考えられるので、 気候変化を小さくとどめることは貧困対策の一環とも考えられる。 温暖化問題は、排出権市場や対策事業によって利益をあげようとしている人々に よってつくられた問題ではないかという批判をする人もいる,。 資本の行動に対する批判にはもっともなところもある。 しかし彼らは温暖化の科学的認識に関して 以下5〜7節で論評するような「懐疑論」を重視しすぎているように思われる。 科学的認識の不確かさについて 科学的認識が確かになるまでは政策の根拠とすべきでないという議論があるが、 不確かさを全くなくすことはできない。 科学的認識は、絶対的真理であることはまずない。 数学の定理でさえ、いくつかの公理を前提としての条件つきの真理であり、 公理を認めることによって論理的に論証できる。 自然科学で正しい理論だと考えられているものは、論理的には仮説であり、 それにもとづく未来の予測は、論理的には推測である。 しかし、すべての仮説、すべての推測が同様に不確かであるわけではない。 不確かさの度合いを客観的に示す絶対的な指標は残念ながらないが、 相対的な大小を論じることはできる。 きびしい検証にたえている説が相対的に確かであると言える。 社会的意思決定のための判断材料として科学を使う際には、 科学の内的基準ではまだ決着がついていないことも使う必要が生じる。 不確かさを認識したうえで使うのである。 温暖化については、IPCCなどで科学者の知見を集約したことによって、 当初は大きかった不確かさがだいぶ狭められた。 残る不確かさを理由に対策をこれ以上遅らせるべきではないだろう。 科学者の態度に関する批判 広い意味の温暖化懐疑論のうちには、 議論の内容よりも科学者の態度のほうに関する批判がある。 批判の第1は、科学には懐疑的態度が必要であり、 合意を求めるのは科学者の考えを画一化するまちがった方向だというものだ。 この批判にはもっともなところもある。 ある説が定説となったとき、科学者の活動が、それを疑う証拠よりも、 それを支持する証拠を集める方向に偏り、検証の効果がにぶる心配はある。 しかし、政策の議論をからまわりさせないためには、 前提として事実認識に関するなんらかの合意が必要である。 IPCCなどの合意形成はそのためのもので、 細部まで考えを統一しようとはせず、 専門家の意見の多くを内に含むように、幅の広い表現になっている。 もちろんすべての説を含むわけではないので、排除された説の提唱者は不満だろう。 しかし、合意の範囲内に含まれる考えをもつ人も、 主張がぼやかされたことに不満をもつことが多い。 とくにIPCC報告書の要約文の場合は、各国政府代表の承認を得る必要もあるので、 表現が比較的無難なものになることはいなめない。 関連する批判の第2は、 政府間組織であるIPCCをはじめとする政治的組織に科学者がかかわるのは 正しいか、ということだ。 批判の立場のひとつは、科学は政治から距離をおくべきものだというものだ。 政治に利用されることも、また政策に影響を与えようとして働くことも、 科学者の任務をはみ出していると考える。 もうひとつは、科学は政治と無縁ではありえず、すなおに行動すると 現体制あるいは強者の立場を支援するものになってしまうので、 社会をよくするためには、科学者は意図的に反体制あるいは弱者の立場に 立たなければいけないと考える。 これらの批判にももっともなところもある。 少なくとも一部の科学者は、体制を批判できる立場にいなければならない。 しかし、体制を転覆できる見通しがあるのでなければ、 体制の中で働く科学者がいないよりはいるほうがましではないか、とも考えられる。 また、 政治がからむと科学の内容が偏るおそれが高まるとは言っても、 政治がからんだ形で行なわれた科学の議論の内容が必ずまちがっているわけではない。 さらに、IPCC とくにその第1部会 では、 関連分野の研究者間で重視されている研究論文をもらさない努力がされており、 科学者間の意見のばらつきをもかなりよく反映している。 したがって、たとえ編集者の政治的意図が働いたとしても、 報告書の科学的内容は 科学者全体の見解をあまり偏らずに反映していると考えられる。 大気中CO 2の増加について ここから人為起源温暖化説の内容に立ち入って、 どんな懐疑論・否定論があるかをあげてみる。 a に関して、化石燃料を燃やすとCO 2が大気中に排出されることを まじめに疑う議論はないと言ってよいだろう。 また、大気中のCO 2濃度の観測値に見られる増加傾向についても、 最近の温暖化懐疑論者が疑いを向けている例は見かけない。 しかし、両者の間の因果関係への疑いはあることはある。 槌田の議論がその例である。 槌田は 他の一部の温暖化懐疑論者とは違って 1960年代以来の世界の海面水温の上昇傾向を事実として認めているが、 大気中のCO 2濃度の増加はその結果であり原因ではないと見ている。 確かに、年々変動の時間スケールでは、海面水温が原因となってCO 2濃度が 変化しているように見えるが、それは数十年の変化傾向とは別の問題である。 また、化石燃料起源のCO 2がどこに行ってしまうかも槌田は説明していない。 それが全部吸収されて、あらためてその約半分の量がどこかから出てくるというのは、 論理的にありえないとは言えないが、事実上非常に無理のある説である。 CO 2の温室効果について b は、いわゆる温室効果の存在である。 CO 2が温室効果をもつこと自体を否定する議論は最近は非常に少ない。 Lenoir は実質上否定しようとしているようだ。 その議論のうち、 初歩的な説明で使われる「温室効果のない場合の平均地上気温」という概念の あいまいさの指摘はもっともなところもある。 しかし気候モデル中の温室効果の計算はその概念に依存してはいない。 しかし、「CO 2よりも強い温室効果をもつ水蒸気だけで あるいは、水蒸気および現在の濃度のCO 2だけで 温室効果はすでに飽和しており、これ以上CO 2がふえても気候に影響を与えない」 という趣旨の議論はいろいろある。 これに対しては、大気中の放射 電磁波 伝達プロセスの基礎を理解する必要がある。 まず、温室効果は、地表面が上向きに出した赤外線を大気が吸収する そして大気が下向きに赤外線を射出する だけではない。 大気が出した赤外線を大気が吸収する働きもあるのだ。 地表面が出した赤外線が宇宙に出ていくまでに 何度も吸収・射出をくりかえすことがありうる。 赤外線を吸収・射出する物質がふえれば、 このくりかえしの平均回数がふえることになる。 1回の吸収について飽和したところで温室効果の強化が止まるわけではない。 金星は地球よりも太陽に近いが、反射率が大きいので、 受け取る太陽放射は地球の場合より多くはない。 第二に、吸収の内わけを考える必要がある。 水蒸気やCO 2などの分子が赤外線を吸収するしくみは、分子の振動や回転である。 光や赤外線などの電磁波のもつエネルギーはその波長に反比例する一定量ごとの かたまり 光量子という としてやりとりされる。 分子の振動にはそれぞれ特定の量のエネルギーをもつ固有モードがある。 振動は、ちょうど固有モードのエネルギーに対応する光量子を受け取ると励起され、 逆に振動が止まるときに光量子が射出される。 したがって、本来、分子による赤外線の吸収・射出には非常に強い波長選択性がある。 現実の大気中では、この波長選択性は、 分子間の衝突と、分子運動のドップラー効果によって、ゆるめられている。 しかし依然として、すべての波長の赤外線が同等に吸収されるわけではなく、 わずかな分子数で吸収が飽和してしまう波長もあれば、 ほとんど吸収しない波長もあり、中間のところもある。 この中間の領域で、分子数の増減が吸収の強さの増減にきくことになる。 水蒸気は確かに赤外線の多くの波長域に吸収帯をもっているが、 それからはずれた「窓」と呼ばれる領域もある。 CO 2、メタン、一酸化二窒素、フロンなどはその窓領域に吸収帯をもっており、 その効果は水蒸気によってマスクされないのである。 温室効果と気温上昇の関連について b を認めても、 c の全球平均地上気温の上昇を認めない議論は、 上昇があったとしても無視できるという意味でであれば、可能である。 これには、大きく違った2種類の議論が含まれる。 第1の立場では、地球の気候は安定していると考えているが、 第2の立場では、気候は人為的要因がなくても大きく変化しうると考えている。 したがって、仮にこの後者の立場を認めるならば、 e のうちCO 2排出抑制策は無意味だが、 人類社会の気候変化への適応幅を広げる策は重要だということになる。 第1は、CO 2の温室効果が温度を上昇させようとする作用は認めるのだが、 気候システムにはさまざまなフィードバックがあり、 そのうちのなんらかの負のフィードバックによって温度変化は小さくとどめられる、 というものである。 このような主張の典型はLindzenのものであり、 想定された負のフィードバックは、 対流圏上端付近の水蒸気あるいは雲によるものである。 それは理屈としてはありうることだが、 現在の大気の観測事実に合わないことが指摘されている。 第2は、気候を変化させる要因はCO 2以外にもいろいろあり、 他の要因の影響のほうが大きいので、 CO 2による変化は相対的に無視できるというものである。 他の要因のうちには、気候システムの内部変動もある。 また、気候システムにとって外部要因と言えるものとしては、 太陽活動と火山活動がある。 これらの自然要因はIPCCの合意に寄与している研究でも無視されてはおらず、 太陽活動の効果のうち電磁波として来るエネルギーの変動の効果と、 火山活動のうち成層圏に達する硫酸・硫酸塩エーロゾルの効果は 20世紀の気候変化を再現するシミュレーションにすでに取りこまれている。 その結果によれば、 20世紀のとくに後半の温暖化傾向は、CO 2などの人為的温室効果物質の増加という 要因を入れないとうまく再現できない。 ただし、20世紀前半の温暖化傾向には、 太陽などの自然要因も重要と考えられる。 太陽からの荷電粒子の変動 あるいは太陽磁場によって影響を受ける宇宙線粒子の変動が、 たとえば雲の変動を通じて、気候に影響するという議論がある。 これについてはまだ評価が定まっているとは言えない。 20世紀の100年間に見られる気温の変化傾向の主原因は太陽であり CO 2は重要ではないだろうという議論はそこに根拠をもつ。 しかし、これらの議論で使われた太陽活動から気候への影響の定量的見積もりは みな観測データの相関によるものであり、メカニズムから導かれたものではない。 また、宇宙線の観測値からも他の指標からも、 20世紀後半には太陽活動の活発化傾向は認められない。 謝辞 本稿を書くきっかけは、2005年度環境経済・政策学会での討論であった。 そのときの明日香・吉村の討論者メモに、 2006年2月の討論会のために加筆を行なった。 多方面から関心が寄せられ、寄稿の依頼や勧めをいただいたので、 論点を再構成して、「経済セミナー」 日本評論社 、 この「日本の科学者」、 および「天気」 日本気象学会 投稿準備中 にそれぞれ発表することにした。 趣旨は重なるが話題の選択や構成が異なるので、あわせてご参照いただきたい。 [HTML版追記 2010年6月4日 : 「天気」への投稿も行なったが出版に至らなかった。 ] 本稿を書くにあたっては、 小倉正氏、江守正多氏、伊藤幸喜氏、伊勢武史氏、高橋潔氏、野沢徹氏にご協力 いただいた。 ここに感謝の意を表する。 Watson, R. ほか編, Climate Change 2001: Synthesis Report. Cambridge University Press, 2001年; 気象庁, 環境省, 経済産業省 監訳, IPCC地球温暖化第三次レポート: 気候変化2001. 中央法規出版, 2002年. この総合報告書の内容の根拠を知るには各部会報告書を見る必要がある. grida. ipcc. Weart, S. , The Discovery of Global Warming. Harvard University Press, 2003年; 増田 耕一, 熊井 ひろ美 訳, 温暖化の〈発見〉とは何か. みすず書房, 2005年. Oreskes, N. The scientific consensus on climate change, Science, Vol. 306, 1686, 2004年. 次の本の第2章の議論はほとんどこれらの団体のウェブサイトに依存しているようである. 渡辺 正, これからの環境論. 日本評論社, 2005年. 次の2冊の本はこれらの団体の行動を批判的に記述している. ただし温暖化の危険性を警告するほうに行き過ぎているかもしれない. Gelbspan, R. , The Heat is On, Addison-Wesley, 1997年; Perseus, 1998年. 同, Boiling Point. Basic Books, 2004年. Lomborg, B. 編, Global Crises, Global Solution, Cambridge University Press, 2005年. 江澤 誠, 欲望する環境市場. 新評論, 2000年; 同, 『京都議定書』再考. 新評論, 2005年. 藤垣 裕子, 専門知と公共性. 東京大学出版会, 2003年. Lenoir, Y. , Climat de panique. Editions Favre Lausanne , 2001年; 神尾 賢二 訳, 気候パニック. 緑風出版, 2006年. [日本語訳は赤外線を「紫外線」としているが原著にはその誤解はない. 槌田 敦, CO 温暖化脅威説は世紀の暴論. 環境経済・政策学会編, 地球温暖化への挑戦, 230-244, 東洋経済新報社, 1999年. 槌田 敦, CO 2温暖化説は間違っている. ほたる出版, 2006年. 河宮 未知生, 気温の変化が二酸化炭素の変化に先行するのはなぜ? 天気 日本気象学会 , Vol. 52, 507 - 508, 2005年. 槌田、渡辺、次の本の第1章など. 池田 清彦, 環境問題のウソ. ちくまプリマー新書, 2006年. 会田 勝, 大気と放射過程. 東京堂書店, 1982年. 柴田 清孝, 光の気象学. 朝倉書店, 1999年. Petty, G. , A First Course in Atmospheric Radiation. Sundog Publishing Madison WI USA , 2004年. Hartmann, D. , Global Physical Climatology. Academic Press, 1994年. 次の論文は対流圏上端付近の雲による 負のフィードバックを主張するものである. Lindzen, R. , Chou, M. and Hou, A. , Does the Earth have an adaptive infrared iris? Bull. Amer. Meteorol. Soc. , Vol. 82, 417 - 432, 2001年. Hartmann, D. and Michelsen, M. , No evidence for iris. Bull. Amer. Meteorol. Soc. , Vol. 83, 249 - 254, 2002年. IPCC第3次報告書で議論されており たとえばQuestion 2の段落2. 11 、 次の本の第7章にも紹介されている. 近藤 洋輝, 地球温暖化予測がわかる本, 成山堂書店, 2003年. その後もさらに不確かさを減らすための研究が行なわれている. 日本語による好意的紹介として次のものをあげておく. 原論文はそれらかの文献を参照. 伊藤 公紀, 地球温暖化. 日本評論社, 2003年. 桜井 邦朋, 気候温暖化の原因は何か. 御茶の水書房, 2003年. Benestad, R. , Solar Activity and Earth's Climate. Springer-Praxis, 2002年. 同, Recent warming but no trend in galactic cosmic rays. realclimate. 明日香 壽川, 吉村 純, 増田 耕一, 河宮 未知生, 地球温暖化問題懐疑論へのコメント ver. cir. tohoku. htm. 2006年. [HTML版追記 2010年6月4日, 2019年7月11日改訂 : この ver. 2 の URL は無効になったが、 2009年5月改訂版 ver. cneas. tohoku. htmlにある. また、次の文書はそれをさらに改訂したものである。 明日香 壽川 ほか, 地球温暖化懐疑論批判. 2009年. cneas. tohoku. htmlにPDFファイルがある。 明日香 壽川, 吉村 純, 増田 耕一, 河宮 未知生, 江守 正多, 経済学者でもわかる地球温暖化問題懐疑論への反論. 経済セミナー 2006年8月号, 44 - 50. キーワード• 地球温暖化, global warming• いわゆる 地球温暖化懐疑論, so-called global warming skepticism• 二酸化炭素, carbon dioxide• 温室効果, greenhouse effect• IPCC 気候変動に関する政府間パネル , Intergovernmental Panel on Climate Change HTML版 2006-09-10; 補足 2007-06-12, 2010-06-04, 2011-03-24, 2019-07-11 増田 耕一 M ASUDA Kooiti.

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「地球温暖化のウソ」に日本人はいつまで騙され続けるのか?(志葉玲)

地球 温暖 化 懐疑 論

3月10日付けの江守正多氏の「」を大変興味深く読んだ。 特に本サイトで紹介されたGWPF Global Warming Policy Foundation の記事、「」について具体的な反論を展開されているのは非常に勉強になった。 同時に「温暖化懐疑論・否定論」という用語については注意を要すると感じた。 ウィキペディアで「地球温暖化に関する懐疑論 注1 」を検索してみると「地球温暖化や気候変動は人為的なものではない、地球は温暖化していない等という学説や意見」と概括的な説明があるが、中身を見ると「温暖化の科学的知見に関する議論・疑問」、「温暖化の原因に関する懐疑論」、「炭素循環に関する議論」、「予測内容への批判」、「温暖化の影響に関する議論」、「IPCCに対する批判」、「温暖化対策に対する批判」。 「メディアへの批判」、「政治的陰謀・圧力説」等、多岐にわたる。 筆者は経産省で国連温暖化枠組交渉に携わり、温暖化対策策定にも関与した。 気候変動枠組条約に参加している日本政府の一員であったのだから、「地球は温暖化していない(むしろ寒冷化している)」、「地球温暖化はCO 2が原因ではない」といった字義通りの懐疑論・否定論に与するものではない。 他方、地球温暖化が進行しており、それには人間起源の温室効果ガスが一定程度寄与していることを認めた上で、温室効果ガス削減のための政策措置の内容とその強度については様々な議論があって然るべきだ。 SDG17に代表されるように世界には温暖化以外にも様々な課題があり、各国の抱える事情、課題間のプライオリティも様々である。 温暖化にどの程度のリソースを割くべきなのか、どの程度のコストを許容するのか、得られるベネフィットとのバランスはどうなのか等は、正解が本来は1つである自然科学の問題とは異なり、複数の答が存在し得る社会科学的な政策論の問題だからである。 筆者がポスト京都国際枠組みの交渉に関与している際、「先進国の2020年の排出削減目標を90年比25-40%削減すべきだ。 これはIPCCの科学の要請だ」という議論が途上国、環境団体から声高に主張された。 しかしこの数字はIPCC第4次評価報告書で紹介された論文に掲げられたものであり、IPCC自身の勧告でも何でもない。 地球全体の排出削減を考えるときに先進国のみの数字を取り上げることも著しく不合理である。 しかしこうした議論に反論すると「科学の要請に背を向ける」「懐疑的である」と批判を受け、化石賞も何度と無く受賞した。 こうした経験から科学の名の下に絶対的正義をふりかざして反論を封ずる類の議論に強い疑問を持つようになった。 GWPF(Global Warming Policy Foundation)についての筆者自身の見解を述べたい。 筆者はロンドン駐在中及びその後、GWPFの創設者ナイジェル・ローソン貴族院議員、GWPF事務局長のベニー・パイザー氏、有力メンバーのジョン・コンスタブル氏、マット・リドリー貴族院議員等と知己を得た。 ローソン貴族院議員は地球温暖化が温室効果ガスによって生じていることを認めており 注2 」 、マット・リドリー貴族院議員も同様である(来日中のリドリー議員との議論及びその感想を本サイトに掲示している 注3 ので参照ありたい)。 その意味で彼らはウィキペディアに言うところの「温暖化は人為的なものではない。 地球は温暖化していない」という懐疑論者、否定論者ではない。 彼らが問題視しているのは、温暖化の悪影響ばかりが強調されていること、気候感度等を含む不確実性を捨象した議論が多いこと、欧州及び英国で再エネ補助金を初めとする割高な政策が講じられていること、異なる意見を述べると「懐疑派」というレッテルを貼られ、中傷にさらされること等である。 最後の点についてはこんな事例がある。 2014年に「最近の異常気象は人間起源の気候変動が原因か」と題するBBCのラジオ番組でローソン議員とインペリアルカレッジのホスキンス卿が対談を行ったが、番組終了後、環境団体から「ローソン氏は気候変動対策を否定している。 科学者でもない者を番組に出演させるな」との抗議が殺到し、BBCは「今後、気候変動懐疑派には同等の放送時間を割り振らない」と謝罪することとなった。 これに対し、ローソン議員、リドリー議員は「危機感を煽る議論ばかりを報道し、他方で危機感をたしなめる議論を封殺するのはダブルスタンダードである」とBBCの対応を厳しく批判している(このあたりの経緯は「地球温暖化と科学」に関する論考を参照ありたい 注4 注5 )。 筆者もこの抗議にシンパシーを感じた。 BBCでのローソン議員発言に対する環境団体からの抗議に代表されるように、中世の異端審問さながらに、異なる見解を断固、排除する動きはローソン議員の著書にある「環境原理主義と温暖化が新たな宗教になっている」という指摘の典型例であり、気候変動交渉における筆者自身の経験とも符合していたからだ。 Global Warming Policy Foundation は研究組織であり、政策提言は姉妹組織であるGlobal Warming Policy Forumが担っている。 このPolicy Forumのサイト 注6 を見ると下記のように様々なオピニオン、ニュース記事が掲載されていることがわかる。 中には「温暖化のデータは信頼性が低い」等、気候変動の科学への疑問を呈したものもあるが、多数を占めるのは欧州や英国で実施されている高コストの温暖化対策に対する批判的論考や、温暖化対策が様々な要因でうまく進んでいないことに関する報道である。 筆者がGWPFのサイトでよく参照するのがそうした事実関係の報道及び温暖化政策に関する論考である。 野心的な温暖化対策を推進している欧州各国政府の発表は大本営発表的なものになりがちであり、日本のメディアの多くは「欧州は温暖化対策の優等生であり、欧州に学ぶべき」という論調の下、そうした趣旨に合致する記事ばかりを掲載する傾向がある。 そうした中でGWPFのサイトは「本当にそうなのか?」というクロスチェックを行えるという点で筆者にとって有益な情報ソースである。 江守氏はGWPFが化石燃料企業とつながりのある人から資金援助を受けているゆえにGWPFの組織としての信頼性を損なっている、としている。 筆者は、実際に資金援助を受けているかは知らないが、仮に受けているとしても、それによってGWPFの組織としての信頼性を損なうとは考えていない。 温暖化対策の推進によってメリットを受ける産業もあればデメリットを受ける産業もある。 それぞれの産業が自らの利益のためにキャンペーンを行うことは自由主義経済においては何ら珍しいことではない。 化石燃料企業、エネルギー多消費産業はエネルギーの安定供給や基礎素材を提供する等、経済的繁栄、生活水準の向上を支えてきた。 こうした産業との関わりを「汚れたもの」と批判することには賛同できない。 それに環境NGOや環境シンクタンクの中には温暖化対策でメリットをうける再エネ産業から資金援助を受けているものもあるだろう。 要はそれぞれの組織が発信しているメッセージや情報をその質に応じて取捨選択すれば良いだけのことである。 GWPFの論考を見たり、紹介したりすることが主流の科学に逆らうことであり、世間における組織の評判を毀損するという議論には賛同できない。 そもそも「主流の科学」、「世間」とはなんだろうか。 「主流の科学」が「地球温暖化は一定程度進行しており、それには温室効果ガスが一定程度寄与している」ということであれば、ローソン、リドレー両氏とも「主流の科学」に異を唱えていない。 上に述べたように彼らが主に批判するのは欧州及び英国の温暖化政策である。 しかし、これは「主流の科学」への挑戦に当たるとは思えない。 「温暖化防止のため再エネ補助金を出し、炭素税を導入し、化石燃料を駆逐することが正しい」というのは、ある価値判断に基づく政策論であり、「主流の科学」と定義付けることはできないからである。 そうした価値判断に立つ人々が「世間」の大部分を占めるのであれば、GWPFの論考を引用することのレピュテーションリスクはあるだろう。 しかし筆者のみるところ「世間」とはもっと多様であり、炭素税引き上げに反対してストライキをやったイエローベストの人たちも、温暖化防止よりも貧困撲滅を重視する低開発国の人たちも、エネルギーコスト上昇により国際競争力低下を懸念する産業界も「世間」の構成員である。 温室効果ガスが環境関係者の期待に反して一向に減らない(皮肉なことにコロナが経済停滞を通じて減らしているが)のも、上記のような価値観を持つ人々が「世間」の「主流」になっていないからではないか。 そうであれば上記の価値観に立つ論考を紹介することも、上記とは反対の価値観に立つ論考を紹介することも排除されるべきではないだろう。 繰り返しになるがGWPFの記事の中には他の組織の記事と同様、頷けるものもあればそうでないものもある。 しかし欧州礼讃一色のメディアが多い中で、それとは異なる視点の情報ソースとしての有用性はある、筆者は今後もGWPFの記事の中で有益なものがあれば紹介したいと考えている。 注1) 注2) l 注3) 注4) 注5) 注6).

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温暖化懐疑論・否定論について

地球 温暖 化 懐疑 論

そもそもの地球温暖化脅威論 そもそもの地球温暖化脅威論はそんなに昔の話ではありません。 地球温暖化脅威論の 発端は1988年 NASA(米航空宇宙局)のハンセンは、1988年の議会証言で地球温暖化について警告し、この問題に初めて世界の注意を促しました。 「人為起源CO2が地球を暖めている」という地球温暖化説は、1988年国連傘下の組織「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」が報告書で改めて指摘。 報告書は、温暖化を自明の事実とみた上、「温室効果ガスをこのまま大気に排出し続けると、生態系や人類に重大な影響を及ぼす気候変動が進む」と警告しました。 この直後から、科学的賛否の議論は起こらず一気に政治問題化しました。 しかし、地球物理学者をはじめとして地球温暖化問題をを懐疑的にみている学者は多いようです。 北極熊 その後の、世界各国の地球温暖化対策の取り組み 1997年12月、地球温暖化に対する国際的取り決めのための会議 COP3が京都で開かれました。 ここで決められたのが 京都議定書です。 京都議定書は先進国に、「2008~2012年に温室効果ガス(二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンなど)を1990年比で約5%削減」を要求しました。 このとき、国ごとの排出削減目標として、EUは 8%、アメリカは 7%、カナダと日本は 6%の削減を課せられました。 日本は排出量取引などの「数字合わせ」で目標を達成します。 ですが、アメリカは2001年3月末に議定書から離脱。 カナダも2007年4月に「6%削減の断念」を発表し、2011年12月に離脱を表明。 国連の意図は、温暖化問題を口実に、先進国から途上国への財政支援を促すことにあった。 京都議定書の中で中国は、排出削減義務のない「途上国」に分類された。 中国は、1980年代の排出量は少なかったが、今では日本の8倍もCO2を出して世界最大の排出国になっている。 この中国は野放しになっています。 2015年12月には、地球温暖化対策の新ルール「 パリ協定」が発効しました。 京都議定書が先進国だけに温室効果ガス削減を求めたのに対し、パリ協定は途上国を含むすべての締約国が対策を実施することとなりました。 ただし、今なお「途上国」に分類される中国は、「2030年まで実質的な排出削減はしない」という趣旨の発言をしています。 日本の8倍もCO2を出している国中国は、やはり野放しです。 一方日本は、2013~30年の18年間で、CO2を13年度比で26%削減目標。 その内訳は『エネルギー起源CO2』が21. 9%、『その他温室効果ガス』が1. 5%、『吸収源対策』が2. 6%)の削減を目標に掲げています。 気候変動の現実主義者ナオミ・ザイプトの登場で地球温暖化議論のきっかけに 今まで少なくとも日本では、政府もマスコミも地球温暖化問題ありきでした。 ここ日本では、マスコミで温暖化懐疑論者も出てこなかったし、全く議論がなされず、膨大な補助金がだされ、もはや温暖化利権が出来上がっています。 ここにきて、気候変動の現実主義者のナオミ・ザイプトの登場は、日本や世界に 温暖化問題の議論が巻き起こるきっかけになるでしょうか? ナオミ・ザイプトは、クレタ・トゥーンバーグの「パニックになってほしい」に対して、 「パニックになってほしくありません。 考えてほしいです。 」と訴えています。 CO2排出 地球温暖化懐疑論 そもそも人為起源CO2を温暖化の主因と見る前提そのものが疑わしいという意見が専門家の中にもあります。 著書に『「地球温暖化」狂騒曲』(丸善出版)と訳書『「地球温暖化」の不都合な真実』(日本評論社)がある東京大学名誉教授の渡辺正氏の主張を紹介します。 気温が上がっているのは 都市部 しかし、そもそも地球の気温と大気中のCO2濃度に相関関係はほとんどない、と東京大学名誉教授の渡辺正氏は主張しています。 渡辺教授は、次のように述べています。 「地球温暖化脅威論者は、『気温上昇の主因は人為的CO2の増加』と主張しますが、いろいろな気温データを見るかぎり、とてもそうとは思えません。 人為的なCO2の排出が激増したのは1940年代以降ですが、過去150年ほどの気温は、1940年代より前にも、昇降を繰り返してきました。 つまり地球の気温を変える要因として、人為的CO2以外(主に都市化と自然変動)が随分大きいのです」 「たとえば、1910~40年には最近とほぼ同じ勢いの昇温が起きたし、1940~70年代の地球は寒冷化し、 氷河期の再来を警告する科学者が随分いました。 それだけでも、CO2と地球温暖化の相関関係は小さいとわかります」 年配者は、「子ども時代の夏はもっと過ごしやすかった」と語る向きも少なくない。 しかし渡辺氏によれば、それは主に都市部で起きた現象にすぎず、非都市部(田舎)には気温がほぼ横ばいの場所も多いといいます。 「走行中の乗用車1台は30キロワットのヒーターですから、これほど車が増えた東京なら暑くなって当然。 また、東京の気温は100年以上、大手町のビル街、気象庁の構内に置いた1本の温度計で測ってきました。 ビルの建設が風通しを悪くし、周囲を走る車も増えたため、温度計の読みが上がっても当然です。 その証拠に、2014年の暮れに温度計を北の丸公園へ移したところ、年平均気温が1. 同じ東京都でも、三宅島の気温はほぼ横ばいですから、やはり都市化の寄与はそうとう大きいでしょう」 「ちなみに、種々の世界気温データを総合すると、温暖化が問題にされ始めた1988年から30年余の温度上昇はせいぜい 0. 体感もできないその昇温が、異常気象を引き起こすとは思えませんね」 と述べています。 この渡辺教授の考えは、そもそも、太陽活動は活発な時とそうでないときがあって絶えず地球の気温は変動している。 全てが、CO2排出による人為的な原因で温暖化が起こっているわけではないというもの。 考えてみれば、この先、多少地球が温暖化しても、地球上の生命種の絶滅はほとんどないでしょうが、地球が歴史的に何度か見舞われた寒冷化は、生命が生存できない環境がやってきます。 それで、今の温暖化問題を「 真冬の前の小春日和」と例える物理学者もいます。 緑に囲まれた地球 CO2増加は 食物や緑を豊かにする さらに、渡辺教授は次のように言います。 「大気中のCO2増加と地球温暖化にきれいな相関がないのは、素人目にも明らかだ。 メディアはCO2を悪者扱いにするが、CO2増加のメリットは計り知れない」 「植物は光合成でCO2を物質に変えます。 少し考えてみればわかるとおり、私たちの食卓に上るもののうち光合成と縁がないのは、水と食塩の2つだけ。 増えるCO2が植物の生育を促す結果、作物の収量が増えて緑化も進み…と、いいことずくめです。 そのプラス面をメディアがまったく報じないのは不思議ですね。 脅威論を叫ぶ人々も、この話には口をつぐみます。 到底科学者とは思えません」 実際ここしばらく、農作物の収量は全世界で増え続けている。 米国農務省が発表したデータでも、2000年度に18. 5億トンだった世界の穀物生産量が、2019年度には26. 6億トンまで増えた。 もちろん農耕技術や肥料、農薬などの進歩も大きいとはいえ、大気に増え続けるCO2がかなり効いていると考えてもおかしくはない。 北京大学の朱再春ほか31人が2016年4月の『ネイチャー・クライメート・チェンジ』誌に出した論文によると、1982~2012年の32年間に及ぶ衛星観測の結果、「地球全体で植物の量は10%ほど増え」、「緑を増やした要因のうち、大気に増えるCO2がほぼ7割と推定される」という。 植物にとっては、CO2をエネルギーに変えているのでCO2は大切なエネルギー源なんですね。 地球の大気中の二酸化炭素濃度は、昔はもっと多く、ここ10億年で 1000分の1に減少しています。 このまま減り続けたら植物が生きられないという理屈もなり立ちます。 もう一人別科学者の意見もご紹介します。 中部大学 武田邦彦教授の意見です。 地球温暖化詐欺_武田邦彦 地球温暖化の不都合な真実 温暖化対策は、竹やりでB29爆撃機に立ち向かうようなもの 日本政府は今後 100兆円を温暖化対策に使っても 効果は微々たるものです。 日本政府は温暖化対策の名目で現在、国税・地方税などもろもろ合わせて 年間5兆円以上も使っているといいます。 渡辺教授は言います。 「 CO2地球温暖化説は、妄想やファンタジーです。 研究者の内輪話なら何も言いません。 けれど、CO2削減策だと称し、京都議定書時代の2006年から、パリ協定時代の2030年へと至る25年間に、日本は 100兆円も使うことになるのです。 その100兆円には、2012年の民主党政権が導入した『再生可能エネルギー発電促進賦課金』が40兆~50兆円ほど含まれます。 家庭が払う電気料金の約1割に上り、昨年の実績だと年2兆8000億円に上りました」 「世界の3. 5%しかCO2を出さない日本が、人間活動による21. 9%を減らした場合、0. 219という計算から、たったの 0. むろん、気温上昇の大部分が都市化や自然変動のせいなら、その0. 「 要するに温暖化対策は、竹やりでB29爆撃機に立ち向かうようなもの。 いや、それだけなら笑い話で済みますが、巨費を防災や感染症対策など大事な用途に回せなくなるわけだから、勢い余って竹やりで戦友を刺し殺すような自滅行為、というのが素顔ですね」 と渡辺教授は指摘します。 今のところ、アメリカ、中国は、温暖化対策を行いません。 日本が国家破産までして頑張っても温暖化問題は効果なしという所でしょうか。 ここで、ナオミ・ザイプトの主張です。 彼女は、「パニックになってほしくありません。 考えてほしいです。 」と言っています。 いま、日本人は、異常なほどの予算を温暖化対策に使おうとしています。 日本人は、 静かなパニックに陥っているかもしれません。 まとめ 今回は、「地球温暖化懐疑論とナオミ・ザイプトの「反グレタ」論」という内容でお送りしました。 最後まで読んでいただきありがとうございました。 なお関連記事もご覧ください。 「」 「」.

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